PDF ツール以下は一般的な情報で、法的な助言ではありません。ルールは国や文書の種類によって違います。大切な場面では、受け取る相手が何を受け付けるかを確認してください。
電子署名
電子署名とは、何かに同意したことを電子的に示すあらゆる方法です。PDF 上の手書き署名の画像、メールの最後に書いた名前、「同意する」のチェック、配達時にタブレットに指でするサイン。多くの国の法律が、日常的なさまざまな取り決めでこれらを有効と認めています。アメリカでは 2000 年の ESIGN 法と UETA により、ほとんどの取引で電子署名に手書きの署名と同じ効力が認められています。
単純な電子署名にできないのは、文書を守ることです。理屈の上では、誰でも署名の画像を別の PDF にコピーしたり、署名のあとに本文を書き換えたりできます。
デジタル署名
デジタル署名は特定の技術です。署名ソフトが文書の指紋（ハッシュ）を計算し、署名者を証明する電子証明書に裏付けられた秘密鍵で暗号化します。PDF を開いた人は、誰が署名したか、そしてそれ以降 1 バイトでも変わっていないかの 2 点を確認できます。PDF ビューアでは、緑のチェックの付いた署名パネル、またはファイルが変更されていれば警告として表示されます。
EU と日本の枠組み
EU では eIDAS 規則が 3 つのレベルを定めています。
- 単純電子署名：PDF に描いた署名など、あらゆる電子署名。
- 高度電子署名：署名者に一意に結び付き、署名者を特定でき、その後の文書の変更を検出できるもの。実際には証明書付きのデジタル署名です。
- 適格電子署名：認定された装置と、認定事業者が発行した適格証明書で作る高度電子署名。EU 全域で手書きの署名と同じ法的効力を持ちます。
日本では電子署名法が、本人による一定の電子署名が行われた電子文書は真正に成立したものと推定すると定めています。いわゆる「当事者型」の電子署名では、認定認証事業者などが発行する電子証明書が使われます。
私たちのツールがすること
PDF に署名 は単純電子署名を作ります。署名の画像をページに置くものです。賃貸の申込書から見積書まで、「署名して返送」のほとんどはこれで足ります。証明書付きのデジタル署名ではありません。「高度」「適格」「電子証明書付き」の署名を求められたら、電子契約サービスや、銀行・行政・勤務先が用意するツールを使ってください。
実用的なひと工夫
描いた署名でフォームに署名したら、送る前に フラット化 しましょう。回答と署名がページの一部になり、うっかり変わる心配が減ります。ただし前述のとおり、改ざんを防ぐものではありません。